豪雨検知システム
(写真=Thinkstock/Getty Images)

大阪大学大学院工学研究科の牛尾知雄准教授らの研究グループ、大阪府、東芝<6502>は6日、大阪大学工学研究科に設置しているフェーズドアレイ気象レーダを活用し、豪雨発生の予兆を検知するシステムの実証実験を同日から開始したと発表した。

これは、内閣府「総合科学技術・イノベーション会議」が主導する戦略的イノベーション創造プログラム(SIP)における「レジリエントな防災・減災機能の強化」プロジェクトの「豪雨・竜巻予測技術の研究開発」の一環として実施するもの。実証期間は2年間を予定している。

今回の実証実験では、ゲリラ豪雨をもたらす積乱雲の発生過程の詳細な3次元構造を、30秒以内で観測できるフェーズドアレイ気象レーダと、降雨量を正確に観測できるMPレーダのデータを併せて解析し、ゲリラ豪雨の発生を事前に情報提供する。

この結果は、大阪府の水防本部や出先事務所等に設置されたシステムにメールで配信するとともに、パトランプを点灯させて通知する。同システムを大阪府内10カ所で運用し、有効性の検証を行う。また、今回の実証試験の結果を踏まえ、将来的にはフェーズドアレイ気象レーダとMPレーダの機能を併せ持つ次世代の気象レーダを開発し、2018年を目途にゲリラ豪雨や竜巻などを高速かつ高精度に予測し、自治体などに情報を配信するシステムの構築を目指す方針。(ZUU online 編集部)

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