（写真＝PIXTA）
「医療保険は本当に必要か？不要か？」という議論をみかけることがある。医療保険のニーズは人それぞれなので一概には言えないが、まずは判断材料として公的保険制度を理解することが大切である。そのうえで、自身のライフスタイルを踏まえて医療保険で補填する必要があるのか検討したい。今回は、自分にとって本当に必要な医療保険を見極める方法について考えてみよう。
「公的保険制度があれば民間医療保険はいらない」は本当？
まず、公的保険制度を理解するうえで重要なのが「高額療養費制度」と「傷病手当金」である。
「高額療養費制度」は同じ月にかかった医療費の自己負担が高額になった場合、自己負担限度額を超えて支払った分は後から払い戻される。自己負担限度額は所得によって決まり、70歳未満の一般所得であれば約9万円程度となる。医療費が高額になることが事前にわかっていれば「限度額適用認定証」を提示することで、窓口での支払いを自己負担限度額にとどめることができる。
「傷病手当金」とは病気やケガで会社を長期休職し給料が受けられない場合に健康保険から傷病手当金が給付される。会社を休んだ日が連続して3日間あり、4日目以降から休んだ日数が傷病手当金の対象となる。給付期間は最長で1年6ヵ月間。支給額は1日につき標準報酬月額の3分の2に相当する額となる。ただし、個人事業主や自営業には傷病手当金はない。
収入ストップの際に生活費の補填がどれくらい必要か
上記の通り、公的保険制度があれば高額な医療費の負担が軽減されることに加え、会社員は病気やケガで長期間休んでも傷病手当金が支払われる。これが巷で「民間の医療保険は不要ではないか？」との意見がでてくる一因と考えられる。
では、民間の医療保険は本当に必要ないのだろうか？ここからは、民間医療保険のチェックポイントをみてみよう。
まず、始めにチェックしたいのは入院日数に応じて給付さえる「入院給付日額」である。入院給付日額は1日当たり5,000円か1万円が主流であるが、金額が2倍になると保険料もその分2倍近くとなる点に留意する必要がある。
たとえば、公的保険制度で「傷病手当金」が給付されない個人事業主は、入院すると収入がストップするリスクに常に直面している。個人事業主のような働き方・ライフスタイルを志向する人は、いざというときに備えて入院給付日額を検討する価値はあるだろう。
もちろん、個人事業主でも「緊急予備資金」の準備ができていて、収入がストップした時に困らないのであればその限りではない。緊急予備資金の目安としては、最低でも生活費の6ヶ月分は考えておきたい。
緊急予備資金が心許ない場合は、「入院給付日額」は心強い味方となる。仮に1ヶ月入院したとすると、入院給付日額5,000円で15万円（＝5,000円×30日）、同じく1万円で30万円（＝入院給付日額1万円×30日）となる計算だ。収入がストップした際に、家賃など生活費の補填がどれくらい必要かを勘案して検討したい。
自分にとって必要な「特約」はどれか
次にチェックしたいのが「特約」である。民間の医療保険には多様なニーズに応えて様々な「特約」が用意されているが、どれが必要なのかは人それぞれである。
たとえば、「手術給付金」は所定の手術に応じて入院給付日額の5倍～40倍給付される。また、「三大疾病一時金」は三大疾病になり一定の条件を満たすとまとまった給付金が支払われる。さらに、がんで入院すると支払日数が無制限となる「がん入院」。がん治療を目的に通院すると1日あたりの通院給付金が支払われる「がん通院」がある。
このほか、公的保険制度の適用外で厚生労働省が承認した先進医療治療についての技術料を支払う「先進医療特約」。女性特有の病気で入院した場合、入院給付日額とは別に入院給付金が給付される「女性疾病特約」なども用意されている。
「保障限度日数」は60日で大丈夫？
加えて「保障限度日数」もチェックしておきたい。「保障限度日数」は60日型が主流であるが、長いものでは720日型がある。
ちなみに、厚生労働省の「2011年患者調査」によると「七大生活習慣病」で入院に占める割合は3人に1人であることがわかる。さらに七大生活習慣病の平均在院日数は「脳血管疾患」93日、「白血病」45.6日、「高血圧性疾患」41.2日、「糖尿病」36.1日である。
ほとんどの疾病の平均在院日数は60日以内であるが、「脳血管疾患」の様に長期入院に及ぶ場合もある。そこでひとまず60日型を選択しておき、「3大疾病無制限」といって「がん・心疾患・脳血管疾患」の3大疾病が原因で入院した際には入院支払制限が無制限になる医療保険も人気である。
「終身払い」と「短期払い」どちらを選ぶか
最後にチェックしたいのが「終身払い」と「短期払い」である。終身払いとは、保障を継続する限り一生涯保険料を払い込むもの。これに対して、短期払いは保険料の払込みを60歳など一定の年齢までの期間で終わらせる方法で、払込みが完了しても保障は継続するものだ。
終身払いは、毎回の保険料は短期払いよりも安いが一生涯払い込まなければならないので、長生きすればするほど保険料の「総額」は高くつく。一方の短期払いは毎回の保険料が終身払いよりも高くなるが事前に保険料総額を確定でき、払込終了後も一生涯保障が継続する。
結局何歳まで生きるのかは誰にも分からないので、どちらが得かは一概に言えない。老後までの長期間を見据えたケースでも終身払いを選択する人もいれば、定年退職のタイミングで医療保険の支払を済ませておきたいとの考え方から短期払いを選択する人もいる。
最終的に判断するのは自分自身
以上の通り、公的保険制度と民間医療保険のチェックポイントを見てきたが、「多様化の時代」といわれる昨今において、民間医療保険に対するニーズも様々である。公的保険制度があれば「民間医療保険は不要」と決めつけてしまうのは、あまりにも短絡的と言わざるを得ない。
民間医療保険のどれが必要で、どれが不要かは人それぞれといって良い。周りに相談したり、アドバイスを求めるのも大切であるが、最終的に判断するのは自分自身である。何よりも、自身のライフスタイルを踏まえて取捨選択することが重要といえるだろう。
