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社員を「英語うつ」にしない

社員の英語力を高めるために社長がすべきこと

(写真=PIXTA)
(写真=PIXTA)

訪日外国人の急増、海外へのビジネス展開、そして東京オリンピック−−。迫り来るグローバル化の波に、従業員の英語力を高めることで乗ろうと考えている企業は多いのではないだろうか。すでに社内公用語の英語化を進める楽天やユニクロ、TOEIC800点以上を幹部候補社員に求める日立製作所など、大手企業が続々と英語を重要視して、現場に反映させている。

注目高まるSkype英会話・英語アプリ

自社の社員にも英語教育をと考えた際に、まず思い浮かぶのはスクール型の英会話教室かもしれない。研修対象者が教室に足を運ぶかたちのため、企業側の手間がかからないのが一番のメリットだ。また複数人が一緒に学ぶことで、ミーティングやプレゼンテーションの効果的なトレーニングができる。ともに学ぶ仲間との競争意識が、モチベーションを支えてくれる側面もある。

しかし1人あたりの発語の時間が少なくなるため、講師からの働きかけを待つような受け身の姿勢で臨むと、学習効果があがりにくい。また受講者それぞれの業務に合わせたレッスン内容にすることも難しい。そして最大のデメリットは、決まった時間に決まった場所に通わなくてはならないことから受講率が低くなる可能性が高く、効率の面で不安があることだ。2〜3名のグループ教室で45分授業が1回5000円(Gaba)、40分授業が1回3000円(ベルリッツ)などが相場だ。

一方、ここ数年で急速に浸透したのがIP電話やSkypeによるレッスンだ。会社にいながら海外にいるネイティブと1対1のレッスンができる。初期費用はヘッドフォンの代金だけというところもあり、ハード面の負担が少なく手軽に導入できるのが魅力だ。講師の居住地によっては、時差の関係で早朝や夜間の授業となるが、お互いの姿が見えて「実践」に近いかたちで学ぶことができる。

講師によって値段の幅が大きいのが特徴で、ネイティブが在籍する老舗スカイプ学校の場合とアジア人など非ネイティブの場合で10倍の差がつくこともある。エース外語では、60分のマンツーマンレッスンが月4回で1人あたり6000円だが、外国人講師の場合は別途費用がかかる。ENCwithGNAは45分授業15回で13000円。DMM英会話は月額4950円で、25分授業を毎日利用しても良いとしている。

注意点としては、日常英会話とビジネス英会話は「別モノ」であるということだ。講師とフリートークができるようになっても、いざ仕事となると役に立たないことも多い。レアジョブ英会話は、日常英会話の毎日25分プランが1人当たり月額5800円となっているが、ビジネス英会話は9800円となっている。つまり申し込みの際に「法人の研修用」である旨を明確にしておく必要がある。

このほか最近は英語学習アプリも数多くリリースされている。言語の学習アプリとして有名なのはDuolingo。このほかUmanoのような英語記事を読み上げてくれるもの、英単語をしっかり覚えたい人のためのTOEIC単語帳や英単語学習アプリZuknowなど、一口に英語アプリといってもいろいろある。TEDを英語学習に使うという方法もあるだろう。

無料アプリもあるものの、中には有料版をかなり機能制限しただけで、サンプル程度にしか使えないものもあるので、よく見極めて選びたい。

社内に制度を作ってモチベーションアップを

そして有名スポーツ選手のCMで話題になったのが、スピードラーニングに代表されるCD教材だ。教材費はひと月4000〜4500円で、手軽さでは群を抜く。社内研修用としてのコースを設けている業者もあり、管理者が部下の履修状況をパソコンで確認することもできる。とはいえCDを聞くだけで英語を習得できるはずはなく、個人で文法などを勉強する必要がある。英語の土台がない状態で社内研修用に導入する場合、前述のスクール型と併用するのが賢明だろう。

以上のような学習機会の提供に加え、TOEICの団体受験や高得点者への報奨金など、社員のモチベーションアップにつながる制度をつくることも会社の役割だ。大手ハウスメーカーの大和ハウス工業は、TOEICで700点以上獲得した社員に5万円の報奨金を出している。800点以上で上限10万円の語学習得費、900点以上になると海外旅行費として会社が20万円を負担する手厚さだ。

会社補助は730〜750点を基準としている企業が多いようだ。英語力の目安としては、英語で電話対応ができるのが600点、相手の話す内容が理解できるのが760点、仕事で英語を使えるレベルは800点前後といわれている。しかし企業幹部の中には「報奨金で社員を釣る気はない」と、冷静な見方をする向きもある。「600点以上とれる社員には、昇進など人事制度で報いるのが本筋」という声もあり、報奨金はあくまで「おまけ」として上手く利用することが肝要だ。

「業務に必要なレベル」を見極め、「英語うつ」を避ける

ただ必ずしも「高得点=仕事ができる」とはならないのが現実だ。海外で現地の企業と交渉を……というレベルになると、英語力に加えて異文化コミュニケーションのセンスを持ってないと厳しいのが現実のようだ。あるメガバンクの社員は「点数が高い人がビジネス英語も上手かというと、そうではない」と断言する。

そして最後に、絶対に忘れてはならない視点。それは「仕事に必要な英語レベルを冷静に見極めること」だ。長く英語から離れていた中間管理職が急激な変化に耐えられず、いわゆる「英語うつ」になってしまうケースは後を絶たない。「忙しい中、英語の研修に行かされて残業時間が増えた」という苦情もつきものだ。社員1人ひとりの向き不向き、将来の希望配属先や取引先の状況など社内外の状況をきちんと把握しつつ、長期的な目で策を講じることが大切だ。(ZUU online 編集部)

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