8月22～26日の東京株式市場は一進一退の展開となった。26日にFRB(米連邦準備制度理事会)のイエレン議長によるジャクソンホールでの講演が控えていたこともあって、様子見気分が強かった。
26日、イエレン議長は講演で米経済の回復を理由に「この数カ月で、追加利上げの根拠が強まっている」との見解を示した。これを受けて米国市場では株安、ドル高となり円相場は1ドル=101円台後半まで下落している。
出来高増加上位、小売業などの中小型株が占める
今回は東証1部の「出来高増加率ランキング」上位10社をみていこう。
(1) 関西スーパーマーケット <9919> 9万2920株（26.390倍）
(2) AIG <8685> 60株（13.490倍）
(3) 池上通信機 <6771> 8万8600株（13.126倍）
(4) 東武ストア <8274> 3万8600株（10.440倍）
(5) キャリアリンク <6070> 4万3200株（7.762倍）
(6) ウッドワン <7898> 1万7000株（7.353倍）
(7) 本多通信工業 <6826> 1万0480株（7.109倍）
(8) 大庄 <9979> 3万6220株（6.922倍）
(9) 近鉄百貨店 <8244> 6万0200株（6.894倍）
(10) タキヒヨー <9982> 7万6600株（6.606倍）
※銘柄名、証券コード、5日平均出来高（出来高増加）の順。
出来高の急増は、新たな手掛かり材料が出て人気が過熱したり、株価の上昇を受けてまとまった利益確定売りが出た結果であることが多い。また、値動きの良さが好感されて売買注文が増え、企業の業績や戦略とは無関係に膨らむケースも珍しくはない。
今回の出来高増加率の上位10社は中小型株で占められており、特に小売業が目立つ。
