10月11～14日の東京株式市場は揉み合いとなった。週初は原油価格上昇を好感した買いが膨らみ、日経平均株価は約1カ月ぶりに1万7000円台を回復して始まった。ただ、円安進行の一服、中国の貿易統計での輸出低迷などに上値を抑えられた。
10月も後半入りし、3月が決算期の主要企業の中間決算発表が本格化する。米国では経済指標の発表や、大統領選挙候補者のテレビ討論などを予定しているが、日本株への影響は限定的となる可能性が高い。日経平均株価など全体相場の指標がボックス圏で推移する中で、決算内容に一喜一憂した個別物色の流れが中心になると見込まれる。
日本を代表する高収益企業が並ぶ
それでは、今回は東証1部の「EPS（1株当たり利益）」のランキングをみていこう。
(1)東海旅客鉄道(JR東海) <9022> 17005 1845
(2)SMC <6273> 29595 1220
(3)ファーストリテイリング <9983> 34800 981
(4)大東建託 <1878> 16090 966
(5)良品計画 <7453> 22300 915
(6)村田製作所 <6981> 14165 838
(7)しまむら <8227> 12730 833
(8)東京TYフィナンシャルグループ <7173> 3110 824
(9)東建コーポレーション <1766> 7510 747
(10)コスモス薬品 <3349> 22510 682
※銘柄名、証券コード、14日終値、EPS(連結、会社予想ベース)の順
日本を代表する高収益企業で、発行済み株式がそれほど多くはない企業が並ぶ。EPSは株価水準の妥当性を判断する上で「EPSの何倍だから割高ではない」というように基準として使われることが多い。値がさ株が大半で、上位10銘柄のうち8銘柄は5ケタ(1万円以上)となっている。
業種別では小売業が4銘柄と最も多い。以下は建設が2銘柄、他は陸運、機械、電気機器、銀行が各1銘柄となっている。
