◯戦闘機・ヘリコプター・ミサイル・航空宇宙関連

IHI(7013)

旧名は「石川島播磨重工業」。イージス艦受注の実績がある。
また航空宇宙やロケット関連にも強みを持つ。

日油 (4403)

油脂化学の先駆者。油脂技術ベースに、食用・工業用油脂、火薬、化成品など総合化学を志向。
「防衛用・民需用の発射薬」「防衛用ロケットやミサイルの推進燃料となるロケット用推進薬」を生産。

川崎重工業(7012)

総合重機大手で陸海空に展開。米国ボーイング社との共同開発をはじめ、防衛省向け練習機、哨戒機、輸送機など、幅広い事業を展開。
さらに、ヘリコプタでは防衛省向けの世界最大級輸送ヘリコプタのほか、民間向けBK117を国際共同開発するなど、国内メーカーで最も多くの機種を製造している。潜水艦、輸送機、対潜哨戒機、87式対戦車誘導弾、79式対舟艇対戦車誘導弾なども製造。

富士重工業(7270)

トヨタが筆頭株主。車名ブランド「スバル」。4駆車や安全技術に強み。航空機部門あり。
防衛省にT5初等練習機、航空機模擬標的、無人偵察機システム、遠隔操縦観測システムなどを納入。
2011年に防衛省からヘリコプター搭載護衛艦を800億円で受注している。

◯防衛・防護機器関連

コマツ(6301)

建設機械で世界2位の、中国などアジアで首位の企業。ITの活用に強みがある。基幹部品の生産は日本で行い、組み立ては現地化しているのが特徴。
対人地雷処理機の開発なども行っている。

重松製作所(7909 JQS)

防塵・防毒マスク2大メーカーの一つ。官公庁向けも実績。米国3Mと提携、防毒マスクをOEMで供給している。
防毒マスクの他に、保護めがねや防護服も生産している。

興研(7963 JQS)

防塵・防毒マスク2大メーカーの一つ。防衛省向けに独占供給をしている。
防衛以外では医療機器分野へ多角化も進めている。

◯その他、通信や情報関連

東京計器(7721)

航海・航空計器の大手企業。防衛省向けの他に、ジャイロ・マイクロ波等で民需展開もしている。
「捜索用レーダ装置」や「擬似電波発生装置」などを生産している。

細谷火工(4274 JQS)

自衛隊向け照明弾、発煙筒大手。花火の火薬技術を生かしエアバッグ用など民間分野にも展開。
ジェット戦闘機パイロット用の自動膨張救命胴衣(膨張装置)を初めとする各種救難信号筒などを自衛隊に供給している。

日本無線(6751)

船舶用・防衛関連、防災行政無線など無線通信機器の老舗企業。
陸自地上無線機、海自ソノブイ運用システム、艦艇用レーダー、ASM-1電波高度計などを展開している。

日本アビオニクス(6946 東証2部)

NEC系企業。防衛用表示機器、音響機器大手で防衛関連が約4割。民需は赤外線、電子機器が中心。
防衛省から受注したバッジシステム(自動警戒管制組織)などを生産している。

以上、防衛産業銘柄のまとめをお届けしました。
なお、今回は取り上げませんでしたが、緊張状態が続くようならアジア圏への旅行・主張が控えられるようになり、旅行会社や航空会社などにマイナスの影響が出て来る可能性も存在します。また韓国関連銘柄などにはもマイナスの影響は出るかもしれません。

一方で、「有事のドル買い」と言われるように、ドルが買われドル高になることも過去の例を見ると非常に多いです。また、WTIなどの原油が上昇することも有事の際の傾向です。

もちろんこの緊張状態が緩和され、何事も起きないことが最も望ましいことは言うまでもありません。ただ万が一に備えて、関連する銘柄を押さえておき、分散投資をしておくことも資産を守る上では重要と言えそうです。

BY TOMB

photo credit: JohnnyEnglish via photopin cc