本記事は、藤本壱氏の著書『株初心者も資産が増やせる高配当株投資』（自由国民社）の中から一部を抜粋・編集しています。
高配当株とはどんな銘柄のこと？
高配当株とはどのような銘柄でしょうか？ この点についてまとめてみます。
■ 「高配当株」とは？
「高配当株」という用語には、厳密な定義はありません。一般的には「配当利回りが高い銘柄」のことです。配当利回りについてはこの後で解説しますが、平たくいえば「株価の割に配当が高く、配当でも売却益でも利益を狙える銘柄」を指します。
ただ、単に配当利回りが高ければ良いわけではなく、以下のような条件を極力満たすような銘柄を高配当株と考えます。詳細については、この後で順に解説していきます。
- （1）現状の配当利回り（今期予想値）が高い（3％以上）か、今後配当が増えて将来的に配当利回りが高くなりそうである
（2）業績（売上や利益）が順調に伸びていて、配当だけでなく値上がり益も狙える
（3）業績・財務面から見て割安である（PERやPBRが市場平均より低い）
（4）長期的に増配傾向である、または長期的に減配していない
（5）自社株買いや株主優待など株主還元に積極的である
（6）内部留保や現預金が多く、業績予想の進捗率が高いなど、増配の可能性が高い
■ 金利とよく似た「配当利回り」を見る
高配当株は、大まかにいえば「配当利回りが高い銘柄」のことです。
「利回り」とは、金融商品を保有し続けたときに、一定の期間で元本に対してどの程度の利益が得られるかを表す値（投資利回り）のことです。通常は年単位で利回りを計算し、単位はパーセントで表します。
例えば「年利回りが1％」の金融商品の場合、それを1年間保有していると、元本の1％分の利益が得られます。100万円を投資したとすれば、1年間で100万円×1％=1万円を得られることになります。
株の場合、保有し続けると定期的に配当をもらえます。株式投資の場合の元本は株価にあたるので、株の配当利回りは、1株あたりの配当を現在の株価で割って求めます。
例えば、ある銘柄の現在の株価が500円で、配当が10円だとします。その銘柄を1年間保有すると、この銘柄の配当利回りは以下のようになります。
配当利回り＝10円÷500円＝0.02＝2％
なお、配当利回りで投資先を選ぶ際には「予想配当利回り」を使います。予想配当利回りは、今後もらえる予定の配当を現在の株価で割って求めます。特に断りのない限り、配当利回りは「今期の予想配当利回り」のことをさします。すでに確定した（支払い済みの）配当から求められる配当利回りは、「実績配当利回り」と呼びます。
■ 配当利回りが高い銘柄を探す
配当利回りが高い銘柄を選んで、それらに投資していくというのが、基本的な投資スタイルになります。
ネット証券などの投資情報サービスを使って配当利回りのランキングを見れば、高配当株を簡単に探せます。例えば、Yahoo！ファイナンスで高配当株のランキングを見るには、次のようになります（図1-2）。
①Yahoo！ファイナンスの「株式」のページに接続
②ページ上端のメニューで「株式ランキング」をクリック
③ページ左端のメニューで「配当利回り（会社予想）」をクリック
■ 配当性向も重要指標
配当の原資は利益（厳密にいえば、税引き後当期純利益）です。ただ、通常の企業は、利益をすべて配当に回すことはありません。
利益の一部を株主に配当し、それ以外の部分は将来に向けて設備投資をしたり、不測の事態に対する備えとして内部留保するのが一般的です。
利益から配当にどれだけ回したかを表す指標として、配当性向があります。以下の式で求められます。
配当性向＝１株あたり配当÷１株あたり当期純利益
例えば、1株あたり配当が5円で、1株あたり当期純利益が10円の銘柄の場合、配当性向は、5円÷10円＝0.5＝50％となります。
個々の銘柄の配当性向は、その企業の方針によって異なり、高いところもあれば低いところもあります。基本的に、成長中の企業は利益をあまり配当しないで（＝配当性向が低い）将来への投資に回す方が良いとされ、逆に、成熟企業であまり成長が望めないのであれば、配当性向を高めて株主に利益を還元すべきです。
ちなみに、日本の上場企業の配当性向は、平均すると30％台半ば程度です（図1-3）。
また、株主を重視する流れが強まっている影響で、「配当性向は○○％を基準とする」など、明確に宣言する企業が増えつつあります。
■ 配当に株主優待も加味してみる
高配当株に投資する際に、配当だけでなく「株主優待」も加味することが考えられます。
● 個人株主を増やしたい
日本の企業では、1980年代ごろまでは「株式の持ち合い」がよく行われていて、関連企業同士、あるいは企業と銀行の間で株を持ち合ったりして、他人から経営に口出しされるのを防いだりしていました。
しかし、1990年代以降のバブル崩壊による企業の業績の悪化や、2001年の「銀行等の株式等の保有の制限に関する法律」の公布などにより、持ち合い解消が進みました。
また、株式持ち合いは資金を無駄に眠らせることにつながります。外国人投資家が増えたことなどによって、企業は資金の有効活用をより求められるようになり、これも持ち合い解消につながりました。
ただ、外国人投資家が多すぎると、企業買収のリスクが高まったり、経営に口出しされるなど、不都合が生じることもあります。そこで、企業は個人株主を増やす流れになっています。
● 株主優待で個人投資家を誘引する
配当を増やすのも個人投資家を増やす策の1つですが、他にも株主優待を導入する企業が増えてきました。株主優待は、株主に対して商品やサービスなどを提供するものです。
消費者向けの事業を営む企業では、自社の製品やサービスを株主優待にすることが多く、例えば食品メーカーだと、自社の商品などを株主優待品として提供しています。一方、企業向けの事業が中心の企業の場合は、一般的な商品券などの場合が多いです（表1-1）。
● 株主優待を現金換算した場合の利回り（株主優待利回り）も考慮に入れる
例えば、株主優待が1年あたり3,000円分の商品券で、株主優待を得るための最低投資金額が10万円だとします。この場合、株主優待の利回りは以下の通り3％になります。
株主優待利回り＝3,000円÷10万円＝0.03＝3％
株主優待を含めた利回りが高い銘柄もあります。例えば、ビックカメラ（3048）は、100株保有で、2月末に2,000円分、8月末に1,000円分の株主優待券がもらえます。さらに、2月末／8月末の基準日に3回以上連続して株主であり続けると、8月末の株主優待が1,000円追加されます。
2021年11月12日時点の株価で計算すると、予想配当利回りは年1.48％です。しかし株主優待を加味すると、保有期間による優待追加がない場合（3,000円相当）で年4.44％、保有期間による優待（1.000円相当）を加味すると、年5.42％になります。
また、株主優待によっては、ネットオークションで転売し現金化できるものもあります。
● 株主優待は配当のおまけと割り切る
銘柄によっては、株主優待の利回りがかなり高いものがあります。ただ、そのような銘柄の中には、業績や財務があまり良くないような銘柄も見られます。そういった銘柄の場合、業績や財務がさらに悪くなると、株主優待が縮小（あるいは廃止）されることもあり得ます。そうなると、株主優待目当てに買っていた個人投資家が一斉に売りに回り、株価が急落する恐れがあります。
また、配当は持ち株数に比例しますが、株主優待は持ち株数には比例しませんので、同じ銘柄を2単元以上保有した場合、株主優待の利回りが下がることが出てきます。
したがって、株主優待は配当のプラスアルファ程度にとらえて、あまり期待しすぎない方が良いでしょう。
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