テクノロジー,意識調査,企業
(写真=Thinkstock/Getty Images)

英マーケティング会社が会社員1000人を対象に実施した調査から、半数が「最新のIT機器に投資しない限りライバル企業に差をつけられる」と感じでいること、91%が「現在の事業スタイルのままでは2020年には競争に負けている」と懸念していることなどが判明した。

調べたのはInfomentum。またビットコインなどの仮想通貨決済の導入を望んでいる社員も多く、今後4年以内に職場で活用されるテクノロジーとして、「IoT(モノのインターネット)54%」「ウェアラブル・デバイス37%」「3Dプリント33%」「ロボット14%」などを挙げている。

デジタル化で能力は上がるが仕事量は増える?

職場環境とデジタル化への意識を調査した調査結果は、従業員側から見た今後の主要課題が「周辺環境の変化への対応(84%)」「新しいテクノロジーへの投資予算確保(81%)」「会社に貢献するスキルをもった人材の確保(80%)」であることを明確にしている。

時代遅れのコミュニケーション・テクノロジー(クラウドサービスを利用していないなど)」と苦戦することを強いられいる従業員は27%。あらゆる分野にテクノロジーが進出している近年、現場で稼働している従業員は技術と適格な人材、環境を整えることなく、将来的な発展は望めないということを身をもって実感しているようだ。

また顧客獲得の手段として、仮想通貨決済(20%)やAmazonのドローン配達(14%)のようなハイテクサービスを提案する声も聞かれる。

興味深いのは、61%が「より幅広い範囲で仕事が機械化される」と予想しているにも関わらず、81%が「2020年までに仕事環境が複雑化する」し、75%が「人間の仕事自体は増える」と回答している点だ。

職場のデジタル化で仕事の能率アップを期待する一方で、機械との共存によって生じ得る問題を予期しているということだろう。どれほど急速な進展を遂げてもテクノロジーは人間が作り出すものであり、「人間が作り出すものに何らかの欠点があるのは避けられない」といった潜在意識が働いているのかも知れない。(ZUU online 編集部)

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