「生活設計に悩むミレニアル世代にとって最大の落とし穴は、友人や家族への相談」という意外な指摘が、米ミレニアル世代向けファイナンシャル・アドバイス会社、Gen Y Planningからあがっている。

親切心からのアドバイスが時として仇になりかねない。お金に関する相談にかぎっては、専門知識と経験豊富なプロに任すのが最良の選択というのが、Gen Yが伝えようとしているメッセージだ。

FA市場も世代交代に突入　ミレニアム専用「Gen Y Planning」

信頼をよせる友人や家族にお金の相談をするのは、世界中で日常的に見かける光景だ。クレジットカードや教育ローンの返済から初めての住宅購入まで、身近な経験者の意見を聞いてみたいと考えるのは、ごく自然な人間心理ではないだろうか。

ところが「生半可な知識や時代遅れの固定観念が、相談者の足を引っ張りかねない」というのは、Gen Y Planningの設立者兼ファイナンシャル・アドバイザー、ソフィア・ベラ氏だ。

顧客の75%がミレニアル世代で自身もミレニアム生まれというベラ氏は、ミレニアル世代に見合った生活設計を提供する目的で2007年にGen Y Planningを立ちあげた。ベラ氏は米投資ニュースサイト「InvestmentNews」や経済雑誌「Financial Advisor Magazine」などで、数々のアワードを受賞している凄腕金融起業家だ。

経験、実績ともに豊富なベラ氏は、どれほど多くのミレニアル世代が間違いや偏見だらけのアドバイスを鵜呑みにし、経済的な窮地におちいっているかという点を強調する。

例をあげると「クレジットカードは絶対持つな、使うな」というアドバイス。欧米ではローンの申請などの審査基準にクレジットスコア（返済能力に対する信用度を数値化したもの）制度が浸透しているが、クレジットカードの所有者でない限りスコアを獲得することができない。またクレジットカードの不定期利用者は、支払い状況次第で逆にスコアをさげてしまうという盲点がある。

つまりクレジットカードを持つな、使うな、というアドバイスは、将来住宅や車を購入したくてもローンが通らない、賃貸アパートを借りたくても借りれない、という状況を引き起こしかねない。

また「世帯をもったら所得の安定しているうちに家を購入しろ」というアドバイスも、時代の流れを無視しているといえなくもない。不動産価格が高騰している米国では、多額の住宅ローンをかかえるよりも気楽な賃貸を選ぶ国民が増えており、「所帯持ち＝何がなんでもマイホーム」という図式が崩れ始めている。

両親や友人にとっては資産である住宅が、相談者にとっては経済と自由を圧迫する重りにならないという保証はどこにもない。所得に釣り合わないローンを組んでも住宅価格が暴落したが最後、あとに残るのは莫大な借金だけだ。

ベラ氏は時代が大きく様変わりした現在、「ミレニアル世代は個人個人の需要や生活スタイルに最適なファイナンシャル・アドバイスを求めるべきだ」と、消費者の意識向上を呼びかけている。（ZUU online 編集部）

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