「クレジットカード審査落ちに対する米国人の反応は、想像以上に激しい」という事実がサーベイの結果から判明した。

回答者2000人中、70%が「審査の通らなかった金融機関のクレカ関連商品は二度と検討しない」、39%が「審査の通らなかった金融機関自体に悪印象をもつ」などと回答しているが、審査に落ちた原因を誤解している消費者も多い。

ミレニアル世代の4割は「審査の通らなかった金融機関に対して苛立つ」

ニューヨーク連邦準備銀行のデータによると、今年6月の申し込みのうち15%が審査に落ちたという。クレカの審査落ちが屈辱感を生むのは世界共通だ。何かに拒絶されるという行為自体が、けっして心地よいものではないだろう。

米パーソナル・ファイナンス情報サイト「NerdWallet」が実施した調査では、48%が「審査に落ちたことを家族や友人にいうのが恥ずかしい」と回答。いら立ち（36%）・挫折感（33%）・当惑（32%）・立腹（22%）を感じるなど、けっしてポジティブな経験とは受けとめていない。

特にミレニアル世代は拒絶に敏感で、40%が「審査の通らなかった金融機関に対して苛立ちを感じる」と答えている。しかしその反面、36%が「同じ金融機関のほかのクレカ関連商品（別のクレジットカードも含む）の申し込みを検討する」と、転んでも起きない不屈の精神を見せている。カードローンに対する偏見が少ない世代という背景も、影響しているのだろう。

日本では審査落ちの理由を教えてもらえない場合が圧倒的に多いが、米国では金融機関に審査落ちの原因を明らかにする義務がある。しかしそれを認識しているのは49%と半分にも満たない。

そのせいか審査落ちの理由を誤解している消費者も少なくはない。35%が「カード所有数が多すぎる」、34%が「経済的な理由とはまったく別のことが原因」、25%が「以前の審査結果が影響している」などを原因に挙げているが、リスク要因としての影響力は低いため完全に正しい知識とはいえない。

審査落ちの基準で最大の割合を占めるのはクレジットスコア（欧米で浸透している個人の経済力を数値化したもの）だ。他社からの多額の借り入れ、不安定な収入、過去の破産記録など、複数のリスク要因がはかりにかけられた後に最終的な合否が決定する。

国によって審査基準は異なるものの、まずは審査に落とされないように世界共通の基準事項（身元確認・返済能力・収入源）はきっちりとおさえてから申しこみたいものだ。金融機関側にとっても審査に通せなかった理由を明白にしておくことで、消費者から不必要な反感を買うことが少なくなるのではないだろうか。（ZUU online 編集部）

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