ドコモ、au（KDDI）、ソフトバンクの大手3社が2月から「実質0円」を廃止した。この大手キャリアの携帯端末価格について盛んに報道されているが、消費者は端末価格が高くなると感じられるかもしれない。このような状況は、低価格のSIMフリー端末企業にとっては追い風になりそうだ。SIMフリー端末のみならず、SIMカードの存在感も重みを増しそうだ。
こうした中、So-netが「0 SIM（ゼロ シム）」を発売した。これは無料で500MBの通信を提供するもので、昨年末発売された雑誌の付録になって話題を集めた。
ユーザー獲得の必須条件
これまでに売れたSIMフリー端末といえば、2013年11月発売の「freetel」がある。およそ半年で1万台以上売り上げたfreetelは、プラスワン・マーケティングの商品だ。同社は「SIMフリーキャリア」という独自のビジネスモデルを掲げた日本のベンチャー企業だ。14年には仮想移動体通信事業（MVNO）に参入し、SIMカードを発売。大手家電量販店に専用の販売コーナーを設置して、格安のSIMフリー端末、SIMカードを販売している。
着々と浸透しつつある格安端末、SIMカードだが、まだまだ大手が強い状況にある。MMD研究所が昨年発表した意識調査によると、「格安スマホを購入したいと思わない」理由として、「つながりやすさへの不安（22.9％）」が挙げられている。格安SIMに注目が集まっている今、一定程度の通信品質を確保していることをアピールするのも重要となる。
SIMフリー元年と言われた昨年につづき、2年目の2016年は、格安SIMとSIMフリー端末のさらなる競争激化が予想される。低価格競争はさることながら、「安さ」の裏にある「悪かろう」という懸念ををいかに打ち消すかが今後のカギになるはずだ。通信と端末の品質が価格以上の価値を生み出すことが、ユーザー獲得の必須条件であるのは当然だ。（ZUU online編集部）
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