エネルギー企業の耐久力は?

こうしたなか、逆オイルショックで最も打撃を受けているのが、エネルギー関連企業だ。ゴールドマン・サックスは、原油安が「ニューノーマル」になり、エネルギー企業の合併ラッシュが本年中に起こる可能性を示唆し、注目されている。

ゴールドマン・サックスは、1月‐3月期のWTI原油価格予測を、1バレル当たり70ドルから41ドルに引き下げ、2015年通年では、以前の1バレル当たり73.75ドルから47.15ドルへ修正した。エネルギー企業は、こうした傾向に対し、どれくらいの耐久力があるのか。

エネルギー業界分析のウッドマッケンジーのアナリスト、ロバート・プラマー氏は12日のCNBCの番組で、「まず採算レベルが1バレル当たり40ドル前後の米国内の小規模油井が生産を停止し、次に1バレル当たり30ドル台で採算割れするカナダのオイルサンド油田が操業を停止する可能性がある。一方、老朽化した英国の北海油田は1バレル当たり50ドルが採算ラインなので、永久停止に追い込まれるかも知れない」と述べた。ただし、「カナダのオイルサンド油田や英国の北海油については、いったん採掘を停止すると再開が難しいため、赤字でも事業を継続するのではないか」と付け加えた。

米投資会社RBCキャピタルマーケットのチーフ市場ストラテジスト、ジョナサン・ゴラブ氏は、「原油安で、エネルギー企業の収益の20%が吹き飛ぶ」とするが、他の専門家は1バレル当たり40ドル台ならエネルギー企業は十分採算が取れると指摘する。これらのアナリストによると、8日に破綻したテキサス州のシェール開発企業WBHエナジーのように1バレル当たり45ドル前後で生産停止になるのは、日産40万バレル分、世界の原油供給の0.4%に過ぎないという。エネルギー企業の体力は、予想以上に強そうだ。

(在米ジャーナリスト 岩田太郎)

（ZUU online）

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