(写真=プレスリリースより)
JTBは27日、2014年の日本人海外旅行マーケットの実態をまとめた「JTB REPORT 2015 日本人海外旅行のすべて」を発行したと発表した。円安が進んだことや燃油サーチャージが高止まりしていたことなどから、海外旅行者数は前年比3.3%減の1690万人だった。
性・年代別の出国率を前年と比較すると、20代後半の女性の比率が目立って下がっている。テロや災害、感染症などの心理的要素の影響力ははシニア層で強く、経済的要素は若年層で強い。欧州への旅行者数が、エボラ出血熱やテロに対する不安から減少した。
海外旅行者数が13、14年と2年続けて前年割れとなった一方、日本への外国人旅行者数は2年連続で2ケタの伸びとなった。国際旅行収支の赤字は長年、数兆円規模だったが14年には700億円まで縮小し、15年には黒字化するものと予想される。年間の旅行者数についてもインバウンドがアウトバウンドを上回る可能性が出てきた。
JTBが毎年実施している海外旅行実態調査によれば、14年は観光目的の個人旅行の割合が56.5%と初めて50%を超えたと推定される。オンライン予約が一般的になってきたこと、パッケージ比率の高い欧州方面の旅行の減少などが影響したもよう。
国内旅行を含むマーケット全体の需要は、好調に推移しているものと推測され、旅行意欲は引き続き堅調で16年にかけても基調が大きく変わることはないとみられる。中韓方面の状況や円安、航空機の座席供給数などの推移が今後の需要に大きく影響すると予想される。(ZUU online 編集部)
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