矢野経済研究所は9日、「化粧品市場に関する調査結果2015」を発表した。調査結果によると、2014年度の国内化粧品市場規模は、前年度比微増の2兆3305億円となった。上半期は消費増税の影響を受けたが、後半になるにつれて消費マインドが回復したことや、活況な訪日外国人観光客のインバウンド消費を受けて前年度並みを維持した。
調査は2015年6〜9月に、化粧品ブランドメーカーや受託製造時業者、流通業者などにヒアリングなどを通じて実施した。
2014年度の国内化粧品市場規模は、前年度比0.5％増となった。上期は、消費税増税による消費マインドの低下で高価格帯商品が苦戦、特に地方や30～40歳代での買い控えが顕著となり市場は低迷した。一方、下期は14年10月に免税対象品目が拡大されたことで、訪日外国人観光客のインバウンド消費が盛り上がった。
製品分野別では、スキンケアやメイクアップ、ヘアケア、フレグランス、男性用化粧品の全てのカテゴリーで、引き続き前年度実績を上回った。スキンケア市場では大容量商品が好調なフェイスパックや美容液などのスペシャルケア製品、メイクアップ市場ではBBクリーム・CCクリーム、ヘアケア市場ではオイルを配合したブランドや地肌ケアを訴求したブランド、フレグランス市場ではメゾンフレグランスやライトフレグランスのブランドが、好調だった。
また、男性用化粧品市場では、ミドル世代をターゲットに、ニオイ対策を訴求したヘアケア製品やアンチエイジングを訴求したスキンケア製品が好調に推移したという。（ZUU online 編集部）
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