投資信託の購入におすすめの証券会社ランキング！手数料から品揃えまで比較

投資信託の購入を検討している方が、証券会社を選ぶ際に注目したいポイントは以下の4点です。

• 豊富な種類の投資信託を扱っているか
• 手数料が安い投資信託を扱っているか
• 運用実績がいい投資信託を扱っているか
• ポイントが貯まるか

豊富な種類の投資信託を扱っているか

まだ購入する投資信託が決まっていない方は、選択肢を最初から狭めないためにも、多くの投資信託を扱っている証券会社を選ぶことを検討してください。

証券会社によって、扱う投資信託の数や種類には差があります。数本の投資信託しか扱っていない証券会社もあれば、2500本を超える投資信託を扱っている証券会社もあり、その差は歴然です。

手数料が安い投資信託を扱っているか

ネット証券会社で購入できる投資信託は、原則として購入手数料は無料です。一方で、投資信託を保有している限り信託報酬（運営手数料）が発生し続けます。信託報酬は投資信託によって異なるので、同じ投資信託を別の証券会社で購入したからといって手数料が異なることはありません。

「信託報酬が年率1％の投資信託」と「信託報酬が年率0.1％の投資信託」を100万円保有する場合では、前者は年間1万円の手数料が発生するのに対して、後者は年間1000円の手数料しか発生しません。

運用実績がいい投資信託を扱っているか

未来の値動きの完璧な予測はできませんが、過去の運用成績は投資信託を選ぶ際の重要な指標です。「運用実績が良い投資信託を多く扱っているか」も、証券会社を検討するうえでの判断材料にしてみてください。

運用実績の良し悪しを評価する際の参考としては「モーニングスターレーティング」があります。リターンとリスクの両方の観点からモーニングスター株式会社が星1~5で評価している指標で、星5は最も高い評価を意味します。

ポイントが貯まるか

証券会社によっては、クレジットカードで投資信託を購入するとポイントが貯まる「クレカ積立」や、投資信託を保有しているだけでポイントが貯まるサービスを提供している証券会社もあります。

貯まったポイントは投資信託に再投資できる場合もあるので、ポイントを積極的に貯めて効果的に利用したい場合は注目すべきでしょう。

投資信託とは、投資家から集めた資金を専門家が株式や債券、不動産、経済指標などを組み合わせて運用する金融商品で、ファンドとも呼ばれます。

投資信託で得られるリターン（収益）には、基準価額の変動による「売却益」と、決算に合わせて投資家に支払われる「分配金」があります。投資信託で効率よく資産を増やすには、売却益と分配金などのリターンの確認が欠かせません。

ここでは、投資信託のリターンについて詳しく解説します。

ZUU online編集部作成

基準価額の変動によるリターンが得られる

投資信託では、基準価額が上昇すればリターンが大きくなり、下落すればリターンが小さくなります。基準価額とは、「総資産額（時価総額） ／ 総口数」で算出される投資信託1口あたりの値段のことです。

例えば、基準価額10,000円の投資信託を100万円購入して、1年後に基準価額が11,000円になった場合のリターンは、「（11,000円－10,000円）÷10,000×100万円＝100,000円」となります。一方、1年後に基準価額が9,500円になった場合は、「（9,500円－10,000円）÷10,000×100万円＝－50,000円」といった形でマイナスリターンとなります。

なお、実際の受取金額は、手数料や税金などが差し引かれるので、基準価額で算出したリターンより小さくなるのが一般的です。

投資信託によっては分配金もある

投資信託の決算ごとに支払われる分配金もリターンとなります。分配金には、投資信託の収益を還元する「普通分配金」と、元本を切り崩して支払われる「元本払戻金（特別分配金）」の2種類があります。

普通分配金に対しては税金がかかりますが、投資元本を払い戻している元本払戻金は、利益にならないため、税金はかかりません。

なお、分配金が支払われる頻度や方針は、投資信託の目論見書で確認できます。投資する際は、過去の推移も合わせて確認しておくとよいでしょう。

さまざまな種類がある投資信託は、特定の指数と連動を目指す「インデックス型」と、株価指数以上の成果を目指す「アクティブ型」に大別されます。投資信託の運用成果は、これらの運用方針によって大きく異なるので、購入前に確認しておきましょう。

インデックス型

インデックス型の投資信託は、日経平均株価（日経225）や東証株価指数（TOPIX）、NYダウなどの株価指数に連動した運用成績を目指しているファンドです。国内外の経済状況や市況に合わせて基準価額が変動するため、値動きは比較的容易に予測できます。

インデックス型のメリットは、後述するアクティブファンドと比較して購入コストや信託報酬などが低く設定されているケースが多いことです。主な理由としては、特定の株価指数に連動した動きを目指しているため、銘柄の分析コストや組み換えコストが抑えられるからです。

一方、指数以上の値動きが期待できないため、大きなリターンが見込めないデメリットがあります。市場全体が落ち込んだ場合には、その影響を直接受けるリスクも存在します。

アクティブ型

アクティブ型の投資信託は、特定の株価指数に連動することなく、ファンドマネージャー独自の判断で高い運用成果を目指すファンドです。大きなリターンが見込める一方で、市況調査や銘柄選定に人的コストがかかるため、インデックス型より手数料が高く設定されていることが一般的です。

アクティブ型には、時価総額の大きさで投資対象を選んだり、特定の業種に投資したり、株価指数にレバレッジを効かせたりするなど、さまざまなファンドがあります。

ここでは、アクティブ型の主な種類を詳しく解説します。

【アクティブ型その1】大型株・中型株・小型株

時価総額で投資対象を選ぶファンドを大きく分けると「大型株・中型株・小型株」の3つに区分されるケースが多いです。

大型株ファンドの投資対象には、時価総額が一定以上の大企業や、企業の安定性や収益性から長期的な利益が得られる銘柄が選ばれます。銘柄の選定基準に発行株数や流動性、企業の存続年数などを取り入れているファンドが多いため、投資リスクが低いのも特徴です。

一方、中型株・小型株ファンドは、上場して間もない企業や独自のビジネスモデルを展開している企業など、今後の業績向上が見込める銘柄を選別して投資をしている傾向があります。そのため、業績が好調であれば大きな利益を得られる半面、倒産や事業撤退した場合には損失が大きくなる可能性があります。大きな値動きをする銘柄が多いため、大型株ファンドと比べてリスクが高くなる点も特徴的です。

【アクティブ型その2】高配当型

配当収入の獲得を主目的としているファンドも存在します。

高配当型ファンドの対象銘柄には、予想配当利回りが市場平均と比較して高いと判断される銘柄や、今後の配当成長が見込める銘柄などが選ばれます。なお、配当収入だけでなく、株価の値上がり益を目的とした運用も行われます。1年間に分配金を複数回受け取れるファンドを選ぶと、インカムゲインとキャピタルゲインの両方が期待できるでしょう。

前述した通り、普通分配金を受け取ると課税対象となりますが、元本払戻金には税金がかかりません。また、分配金を再投資すると複利効果が得られるので、事前に分配金の受取方法を設定しておくことをおすすめします。

【アクティブ型その3】テーマ型

テーマ型ファンドでは、健康関連企業やAI関連企業、医薬品関連企業といった特定のテーマに関連する銘柄を投資対象とします。

投資するテーマは、経済状況や時代、話題性などから総合的に判断されるのが一般的です。投資対象の業種や商品の注目度が高まるほど、大きな利益が期待できます。

一方、投資した企業や業種への注目が一過性であったり世間からの関心が薄れてしまったりすると、投資成果が得られなくなってしまいます。そのため、テーマ型の投資信託に投資する際は、購入時期だけでなく、売却タイミングも重要なポイントです。

【アクティブ型その4】ブル型・ベア型

アクティブファンドのなかには、株価指数に連動した投資成果を目指す「ブル型・ベア型」の商品が存在します。ただし、株価指数と同様の動きをするわけではないため、それぞれの特性を理解したうえで購入しなければなりません。

ブル型ファンドは、日経平均株価やTOPIXなどの株価指数（ベンチマーク）以上の投資成果を目指すファンドです。例えば、日経平均株価が5％上昇した場合は10％の上昇するなど、株価指数に対して一定倍数の値動きをするように運用されます。そのため、株価の上昇局面では大きな利益を得られますが、下落局面では損失が大きくなってしまいます。ブル型ファンドは、インデックス型のファンドと比較してハイリスク・ハイリターンのファンドといえるでしょう。

それに対してベア型ファンドは、株価指数の下落幅以上の投資成果を目指すファンドです。例えば、日経平均株価が5％下落した場合は10％上昇するなど、株価指数に対して一定倍数で逆の値動きをすることになります。株価の下落局面では大きな利益を得られる一方で、上昇局面では大きく損失が出る場合があるため、こちらもハイリスク・ハイリターンのファンドといえます。

【アクティブ型その5】バリュー型・グロース型

個別銘柄の値上がり益を目的としたファンドには、「バリュー型」と「グロース型」があります。

バリュー型ファンドは、PER（株価収益率）やPBR（株価純資産倍率）などの指標を活用したうえで「割安」と判断した銘柄に投資します。割安株が市場から再評価されると、適正な株価まで上昇することが見込まれます。

一方でグロース型ファンドは、高い収益が期待され、大きな成長が見込まれる銘柄に投資します。グロース株には、最先端の技術を開発したり、社会に必要とされるサービスを提供したりする企業が多いため、現状の決算内容や商品だけで判断をしないことが重要です。

投資信託にかかるコストは、商品ごとに異なるため注意が必要です。運用コストが与える投資成果への影響は、投資期間が長くなるほど大きくなるので、投資信託を購入するうえで運用コストの確認が欠かせません。

ここでは、投資信託にかかる主なコストを解説します。

ZUU online編集部作成

購入時手数料

投資信託を購入する際は、証券会社や銀行などの販売会社に購入手数料を支払わなければなりません。投資信託の購入価額の一定割合を支払うことになるため、積立投資をする場合は大きな負担となります。

購入手数料の金額は、金融機関や商品によって異なります。なかには、購入手数料がかからない「ノーロード」の商品を取り扱っている金融機関もあるので、投資信託の選定基準として活用するのもよいでしょう。

信託報酬

投資信託は運用を自身に代わって運用会社に任せているため、その運用コストとして信託報酬がかかります。投資信託を保有している全ての期間にかかるので、投資期間が長くなるほど負担が大きくなります。

信託報酬の金額は「保有評価額 × 信託報酬率（年率）」で計算され、日割りにした金額が毎日差し引かれます。信託報酬率は、販売資料や目論見書などに記載されているので、どれくらいのコストがかかるのかをチェックしておきましょう。

一般的に、インデックスファンドよりもアクティブファンドのほうが信託報酬は高くなります。アクティブファンドに投資する場合には、インデックスファンドと比較して信託報酬分以上の運用パフォーマンスが得られるのかを確認しておきましょう。

信託財産留保額

信託財産留保額は、投資信託を売却・解約するときにかかる手数料です。購入時手数料と同様に、この手数料がかからない投資信託もあるので、販売資料や目論見書などで事前に確認しておくことが大切です。

税金

投資信託の売却益と普通分配金に対しては、所得税・住民税合わせて20.315％の税金がかかります。NISA口座やiDeCoは税金がかかりませんが、特定口座と一般口座での利益は課税対象となります。長期的な投資成果にも影響するので、税金を考慮した利回りを計算しておきましょう。

このように投資信託にはさまざまなコストがかかりますが、長期運用をする際は信託報酬と税金への意識を高めておくことが大切です。投資信託を保有したり分配金を受け取ったりするたびにコストがかかるので、最終的な投資成果にも大きな影響を与えます。投資信託で運用する際は、リスクとリターンだけでなく、運用コストにも目を向けることが大切です。

投資信託のメリットには、以下の3つが挙げられます。

• 少額投資ができる
• 分散投資ができる
• 運用を専門家に任せられる

少額投資ができる

個別株は、2018年10月に「100株単位で売買する」というルールが導入されたため、少ない資金で投資することが難しいのが現状です。しかし、投資信託は100円から購入できる金融機関もあるので、少額投資をしたい人に大きなメリットとなるでしょう。

また、投資資金が少額であれば、損失が比較的小さく済みます。個別株の場合は数百万円、不動産投資では何千万円から何億円という資金が必要となり、大きなリターンが得られる一方でリスクも高まります。株式や不動産を対象とした投資信託を活用すれば、大きなリスクを負うことなく投資できるのも嬉しいポイントです。

分散投資ができる

投資信託は、1つの企業や不動産を投資対象としているわけでなく、複数の銘柄に分散して投資されるのが一般的です。そのため、投資していた企業が倒産したり、株価が急落したりするリスクが低減できます。

また、投資信託を継続的に購入する「積立投資」を活用すると、平均取得単価が平準化できるので高値つかみのリスクも軽減できます。投資リスクをなるべく抑えたい人は、複数銘柄に投資できる「資産分散」と、購入時期によるリスクが抑えられる「時間分散」が同時にできる積立投資を活用してみましょう。

運用を専門家に任せられる

個別株投資で利益を得るには、企業分析やチャート分析などを活用しなければなりません。一方、投資信託は資産運用のプロが投資家の代わりに運用してくれるため、ファンダメンタルズ分析やテクニカル分析を必要としない場合がほとんどです。

投資知識や分析手法を身につける時間がない人は、投資信託で長期的な資産形成をしてみるのもよいでしょう。

少額からリスクを抑えられる投資信託ですが、デメリットへの理解を深めておかなければなりません。投資リスクを軽減させるためにも、投資信託を購入する前に確認しておきましょう。

手数料がかかる

前述した通り、投資信託の購入・保有には手数料がかかります。運用期間が長くなるほど信託報酬の支払額が増加し、購入回数が多くなるごとに購入手数料の負担も大きくなってしまいます。

投資信託で資産形成をする際は、運用コストを上回るリターンが期待できるかを必ず確認しておきましょう。また、購入時手数料がかからない商品や、信託報酬が低く設定されているファンドを選ぶことも大切です。

取引にタイムラグが生じる投資信託の売買は、販売会社を介して実施されるため、取引時間にタイムラグが生じる可能性があります。取引金額は約定日の基準価額となりますが、販売会社や投資商品によって約定日が異なるため、予定していた金額より高値で取引が成立してしまうケースも考えられます。

このリスクを回避するには、上場型の投資信託であるETFを活用することが有効です。証券取引所に上場しているETFは、取引時間中に注文すれば株式のようにリアルタイムで取引が成立します。

投資信託への投資は、利益を得られる一方で、さまざまなリスクが存在します。「こんなはずではなかった」と後悔することがないよう、投資信託のリスクを把握しておきましょう。

ZUU online編集部作成

価格変動リスク

投資信託は国内外の株式や債券、不動産などを投資対象としているため、その価格の変化により基準価額も変動します。価格変動の要因には、投資対象としている企業業績や国の経済情勢などが挙げられます。このような価格変動によって保有資産に影響を与えるリスクを「価格変動リスク」といいます。

一般的に、株式型の投資信託であれば企業業績や景気動向が良好であれば基準価額が上昇し、悪化した場合には下落します。債券型の投資信託の場合は、金利が低下したときに債券価格が上昇するので基準価額も上がります。

為替変動リスク

為替変動リスクは、日々変動している為替レートによって投資信託の基準価額に影響が出るリスクです。海外の株式や債券といった海外資産を組み入れている投資信託は、為替の変動によって基準価額が下落するリスクがあります。

一般的に円安になると基準価額が上昇し、円高が進むと基準価額が下落します。なかには、為替変動の影響を受けないようにリスクヘッジをしている投資信託もあるので、為替リスクを抑えたい人は活用してみましょう。

金利変動リスク

金利変動リスクは、市場金利の動きが投資信託の基準価額に影響するリスクです。一般的に金利が上昇すれば債券価格が下落し、金利が下落すれば債券価格は上昇します。そのため、債券型の投資信託は金利が上昇すれば基準価額が下落し、金利が下落すると基準価額が上昇するのが一般的です。

なお債券は、償還までの期間が長いほど価格の変動幅が大きくなります。そのため、償還期間が長い債券を多く組み入れている投資信託は、金利変動の影響を受けやすく、基準価額の変動も大きくなります。

信用リスク・債務不履行リスク

信用リスク・債務不履行リスクとは、株式や債券の発行体（企業・国など）の信用力に応じて投資信託の基準価額が変動するリスクです。また、企業の業績悪化や倒産、国の財政や経済情勢の悪化によって元本や利息が受け取れなくなることも考えられます。

カントリーリスク

カントリーリスクは、投資対象としている国の政治情勢や経済情勢などの変化によって、基準価額が変動するリスクをいいます。戦争や自然災害が原因となるケースも考えられます。

また、金融商品取引に関する法律や規制が新設された場合にも、基準価額に影響する場合があるので注意が必要です。新興国は市場規模や取引量が小さいため、先進国よりカントリーリスクが大きくなるケースが一般的です。

投資信託に関するよくある質問

苛原 寛

著者

慶應義塾大学商学部会計ゼミにて会計を学んだ後、東京海上日動火災保険株式会社に就職。企業が事業活動を行ううえでの自然災害や訴訟に対するリスク分析・保険提案を3年間行う。
1級ファイナンシャル・プランニング技能士の資格を活かし、取引先従業員に対するNISAやふるさと納税に関するセミナーの実施経験有。現在は、フリーランスとして保険や投資、税金などのお金に関する記事の執筆や個別相談・ライフプランニングの作成・実行支援を行っている。

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神中 智博

著者

関西学院大学で会計修士（専門職）を取得後、2016年から2019年までNTT西日本グループの財務部門で決算や内部統制、DXに従事。マレーシアでの留学経験を経て、2022年10月FP事務所ライフホーカーを開業し、現在に至る。NISAや確定拠出年金（企業型・個人型）を活用した資産形成を中心にコンサルティング、記事執筆、講演等を展開中。
保有資格に、1級DCプランナー（企業年金総合プランナー）、AFP（日本FP協会認定）、2級ファイナンシャル・プランニング技能士、ジェネラルCFO(日本CFO協会認定)など多数。その他の執筆記事・プロフィール一覧へ

東本 隼之

著者

独立系ファイナンシャルプランナーとして執筆業を中心に活動中。金融記事を中心に300記事以上の執筆・編集・監修を担当。税金・社会保険・資産運用・生命保険・不動産・相続分野を得意とし、自身の経験に基づいたライティングを強みとしている。難しい金融知識を初心者にわかりやすく伝えることが得意。
AFP（日本FP協会認定）、2級ファイナンシャル・プランニング技能士、を保有。その他の執筆記事・プロフィール一覧へ