ビジネス分野でも急速にデジタル化が進む中、多くの企業のリーダーが変化に戸惑いを感じていることが、Dell Degitalの調査から明らかになった。

16カ国、4000人の大・中規模企業リーダーのうち、8割が「デジタル化が組織に著しい影響をおよぼしている」、5割が「過去3年以内にデジタル化に著しく困惑した」と回答しており、改革の波による圧迫感をあらわにしている。

5割がデジタル化に出遅れ　企業存続には意識改革が必須

調査の結果、「デジタル改革の先駆け的位置づけにある」と自信をもっているリーダーは全体のわずか5%。14%は「順調に対応している」、34%は「徐々に導入を進めている」と答えている。その反面、32%は「将来的に一部のデジタル化を検討している」、15%は「まったく検討していない」と出遅れている。

広範囲にデジタル改革が定着した現在でも、16分野にわたる企業リーダーの78%が「スタートアップの存在を脅威」と見なしている。この傾向は従来型の企業リーダーほど強いようだ。

45%が「5年以内にデジタル化から取り残されているのではないか」、48%が「数年後の展望の予測がつかない」と回答している点に、時代の波に乗りきれない不安感が反映されている。

またデジタル化が消費者からの要望に根ざしているだけに、60%が24時間365日即対応のサービスや高度なセキュリティー対策といった「消費者の要求が加速している」と感じている。各企業が競ってデジタル改革に乗りだしている近年、消費者の求めるサービスの質が多様化しており、顧客満足度のハードルがますますあがっている。

今後10年間の対応策として、32%が「新たな機会を逃さない」、31%が「透明性と信頼性を立証する」「リアルタイムの対応を心がける」といった戦略を打ちだしている。これらの戦略への傾向は、昨年と比較すると15ポイントから20ポイントも伸びていることから、企業への圧迫が深刻化していることがわかる。

デジタル改革に乗り遅れている47%の企業の存続は、テクノロジーの導入に対する意識改善にかかっているのかも知れない。（ZUU online 編集部）

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