昨年から欧米や日本のREITの動きが低迷している。米利上げ、Brexit(英EU離脱)、トランプ政権誕生などがネガティブ要因として挙げられているが、結局は高リスクな不動産信託の需要の低下が根本にあるのではないかとの見方が強い。

REIT人気に火がつきにくかった英国では、主要REITのアクティブ・ファンド所有率が、過去5年間で8.1ポイントも落ちこんでいる。REIT投資家は売り越しに傾いている。

低迷するREIT 市場の動きに流されやすい特質がデメリットに

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(写真=Thinkstock/Getty Images)

マイナス金利が追い風となって好調だったREITも、昨年春以降、低迷から抜け出せない状況が続いている。世界経済をゆるがす出来事が相次ぎ、市場の流れに変化が現れたにも関わらず、ETF(上場投資信託)自体は好調だ。その点を考慮すれば、おのずとREITの弱点が見えてくる。

そもそもREITは不動産投資と似て異なる商品だ。実際に不動産を所有するわけではなく、対象となるのはその不動産が生みだす利益のみである。メリットであるはずの流動性の高さは、市場の動き次第で大きなデメリットに変わりかねない。

極論的には、REITが倒産、あるいは上場廃止になれば、所有株はただの紙切れと化すリスクは避けられない。

市場平均連動型の不動産系インデックス・ファンドは順調