2017年の中国では、依然としてSC出店ラッシュが継続していた。

売場8万平方メートル以上の大型物件だけで323施設にも及んでいる。15~25万平方メートルの超大型も58件、25万平方メートル超えの巨艦も17施設ある。増加した売場面積は4189万9000平方メートル、平均は13万平方メートルと大型化はとどまるところをしらない。2万~8万平方メートルの物件なら560店もある。経済サイト「中商情報網」が伝えた。

一方、時代はネット通販大手が主導して、オンライン・オフライン融合の「新零售」(新小売業)の展開が可視化できそうなところまで来た。オーバーストアは2013年ごろから、たびたび問題になっている。しかしまだブレーキはかかっていない。

新一線級都市と大手デベロッパー

中国経済,小売業界
(画像=Shan_shan / Shutterstock.com ※中国・北京、2017年12月撮影)

最近では、一線級都市(北京、上海、深セン、広州)に続く都市のことを“新一線級都市”と呼ぶようになってきた。成都、天津、南京、杭州、寧波、武漢、重慶、瀋陽、青島、長沙、大連、西安、厦門、福州、済南の15都市である。

これは出店数上位ランキングとおおむね重なっている。トップは重慶市の16店、以下上海13、蘇州12、杭州11、武漢10、深セン9、佛山9、天津8、成都8、北京7、西安7、長沙7、などとなっている。先進地帯の華東地区で40%を占め、とくに揚子江の下流域に集中しているのがわかる。次は発展の著しい重慶・成都を中心とした西南地区の13%である。

昨年、3件以上オープンさせたデベロッパーは19社である。万達、新城、銀泰、凱特、龍湖、華潤置地、永旺(日本イオン)、保利商業、宝龍、百聯などである。デベロッパー大手とチェーンストア大手が並立しでいる。

中でも万達集団には驚かされる。経営危機が伝えられる中、51件もオープンさせた。2位の新城控股は12件である。最も多いのは、売場面積10万~15万平方メートルで、169店だった。現在はこのサイズが大型SCの主力となった。テナントソーシングと競争力が、うまく適合しているようだ。

アウトレットモールとイオン

2017年の特色はアウトレットモールの出店が引き続き多いことである。計46施設がオープンし、前年比2件のプラスだった。そのうち23件は8万平方メートル以上である。重慶の3件、北京、杭州、西安のそれぞれ1件を除くと、いずれも二線級、三線級の地方都市だった。

アウトレットモールは、すでに地方中核都市にまで生き渡った。最大は「西安砂之船奥莱」で37万平方メートルもある。続いて貴州省の「貴陽砂之船奥特莱斯」22万平方メートル、甘粛省の「蘭州新区百年奥特莱斯」の20万6000平方メートルと、この3つが20万平方メートルを超えている。

なおイオン <8267> も健闘している。江蘇省・南通市に24万平方メートル、広東省・佛山市に15万5000平方メートル、湖北省・武漢市に12万平方メートル、天津市に14万平方メートルのモールをオープンした。イオンは従来、広東省、山東省、北京・天津をドミナントエリアとしていたが、最近はエリアにこだわらず出店している。

物販スペース減少し進化系に

8万平方メートル以下のSCでは、よほど個性を発信しない限り、埋没してしまう。11月にオープンした山東省・青島市の「卓越大融城」7万5000平方メートル、の取組みを見てみよう。このSC最大の特徴は、飲食テナントが全体の43%を占めていることだ。娯楽・サービスが27%、物販は30%に過ぎない。デベロッパーは“体験強化型業態”と強調する。

同市には2015年以降、次々に大型SCが進出した。新しいSCほど飲食スペースを拡大していった。そしてついに43%にまで到達したわけである。やがて物販ゾーンはさらに減少し、ネット通販のサテライトショップと、宅配ロッカーだけになるのかも知れない。

オーバーストアはもう限界点をとっくに超えている。物販中心のSC淘汰は急速に進むに違いない。やはり中国小売業の変革は、ネット通販大手によるO2O融合の試みが主導するだろう。そして物販の極めて少ない進化系のSCは、日本より先に出現しそうである。(高野悠介・中国貿易コンサルタント)