子供も大人もフェアに遊べる収益システムがカギ
(写真=任天堂)
「Pokemon GO」と「Ingress」の大きな違いは、前者が完全無料(2015年8月現在)であるのに対し、後者は課金があることだ。ゲーム自体は無料で始められるが、ゲームをより有利に運びたいプレーヤーのためにゲーム内課金が用意されるのだ。
任天堂によると、プレーヤーには子供と大人が混在することが予想されるため、お金をあまりかけられない子供が不利にならず、フェアに遊べる仕組みを作るためだという。
しかし課金するだけの魅力がないと売り上げにはつながらない訳で、それだけの価値ある内容にできるかどうかが一番の課題だ。
ソフトだけでなくハードも発売する。ブルートゥースでスマホに接続して、常時ポケモンの出現を監視し、ボタン操作で捕獲までできる「Pokemon Go Plus」だ。その販売でも収益をあげたい考えだ。
「Pokemon GO」が企業とコラボ？ 秘めた可能性
「Pokemon GO」はゲーム内課金が収益の柱だ。
一方の「Ingress」は、ローソン ＜2651＞ の店舗や伊藤園 ＜2593＞ の自動販売機をポータル（陣取り合戦の要所）に設定して、プレーヤーを実店舗や自動販売機へ誘導する「O2O」（オンライン・ツー・オフライン）スタイルの収益向上をはかっている。「Pokemon GO」もいずれも同じ仕組みを採用する可能性がある。
子供のプレーヤーを数多く抱えることになるだろう「Pokemon GO」が企業とタイアップすることになれば、子供向け商材やサービスを扱う企業がパートナーとして名乗りを上げるだろう。「Pokemon GO」はそんな可能性をも秘めている。
（ZUU online 編集部）
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