医療保険を比較検討する際、何から考えればいいのかわからない、という人は意外に多い。保険会社のネームバリューやCMのイメージ、商品の新しさなどで保険を選んでいる人も少なくないのではないだろうか。医療保険は、医療費や逸失利益を補填するうえで重要な役割を担うものである。ゆえにこれを比較検討する際は、複数のポイントについて丁寧に確認するようにしたい。

目次

  1. ポイント1 主契約 入院給付日額はどう決める?
    1. 必要十分な入院給付日額をシミュレーション
    2. 入院給付日額を細かく設定できる保険会社もある
  2. ポイント2 1入院あたりの支払限度日数の決め方とは?
    1. 別の原因で入院した場合の考え方
    2. 「1回の入院」の定義を確認することが大切
  3. ポイント3 通算支払限度日数も忘れずにチェック!
  4. ポイント4 手術給付金倍率についても確認を
  5. ポイント5 特約についてはどう考えるのか
  6. ポイント6 定期と終身 保険期間についてどう考えるのか
  7. ポイント7 短期と終身 払込期間についてどう考えるのか
  8. 医療保険の比較検討は慎重に

ポイント1 主契約 入院給付日額はどう決める?

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(画像=PIXTA)

「入院1日〇〇円」といった形で表記される、入院給付金。これは、医療保険における主契約にあたるものだ。例えば「入院給付日額1万円」という医療保険に加入した場合、入院1日につき1万円が支払われる。またほとんどの医療保険では手術をした場合にも給付金が支払われるが、その額は「入院給付日額×〇倍」といった形で、主契約の保険金額に一定の倍率をかけて算出されることがある。そのため医療保険を比較検討する場合、まずはその入院給付日額について慎重に考えることが大切だ。

必要十分な入院給付日額をシミュレーション

病気やケガで入院した場合に1日どのくらいの費用がかかるのか、具体的にシミュレーションしてみる。

日本には「高額療養費制度」があり、69歳以下の人の医療費自己負担額の上限(歴月単位)は、収入に応じて以下のようになっている。

・年収約1,160万円……25万2,600円+(医療費-84万2,000円)×1%
・年収約770~約1,160万円……16万7,400円+(医療費-55万8,000円)×1%
・年収約370~約770万円……8万100円+(医療費-26万7,000円)×1%
・年収約370万円まで……5万7,600円
・住民税非課税者……3万5,400円

例えば、年収700万円の人が30日間入院し200万円の医療費がかかった場合、高額療養費制度を使うと1か月の自己負担額は9万7,430円、1日あたりの自己負担額は約3,250円となる。

ただし、高額療養費制度の対象となるのは保険適用される診療にかかる費用についてであり、差額ベッド代や食費、交通費、日用品費などは含まれない。事実、生命保険文化センターが発表した『平成28年度生活保障に関する調査』によると、入院時の1日あたりの自己負担費用は1万~1万5,000円の人が24.5%と最も多く、2~3万円未満の人が14.1%、7,000~1万円未満の人が13.7%となっている。また、同資料では入院時の逸失収入の有無に関する調査も行われており、21.8%の人が「逸失収入があった」と回答している。

入院給付日額について考える場合はまず、自分が入院した場合にどのくらいの費用がかかるのか、逸失利益はあるのか、ある場合はどのくらいの額になるのか、といったことを具体的にシミュレーションしてみるといいだろう。

入院給付日額を細かく設定できる保険会社もある

医療保険のパンフレットやCMでは、入院給付日額を5,000円もしくは1万円に設定していることが多い。ただし生命保険会社によっては、1,000円単位で入院給付日額を設定できる場合がある。

当然だが、医療保険の保険料は入院給付日額が増えれば増えるほど高くなる。家計への負担を抑えつつ必要十分な保障を得るならば、入院給付日額を細かく設定できる商品を選択するのも一つの手段であろう。

ポイント2 1入院あたりの支払限度日数の決め方とは?

医療保険を比較検討する際、見落としがちなのが1入院あたりの「支払限度日数」である。これは、1回の入院に対して支払われる入院給付金の「日数」に関するもので、「支払限度日数60日」となっている場合、病気で90日入院したとしても入院給付金が支払われるのは60日分となる。

別の原因で入院した場合の考え方

同じケガや病気で再入院した場合、入院日数については前回の入院と通算し、「継続した1回の入院」として扱うのが一般的だ。ただし、直近の入院における退院日の翌日から180日を経過した後の再入院については、新たな入院として扱われる。

ここで問題となるのが、直近の退院日から180日以内に「異なる原因」で入院した場合の考え方だ。この点については、生命保険会社によって2通りの考え方がある。別の原因による入院であっても「継続した1回の入院」として扱う商品と、「別の入院」として扱う商品とがあるのだ。

入院給付日額1万円・支払限度日数60日の医療保険に加入している人が、肺炎で20日入院し、その1か月後に胃がんで50日入院したと仮定する。この場合、前者の商品であれば2つの入院を継続した1回の入院と考えるため、支払われる入院給付金は60万円となる(60日分)。一方、後者の商品の場合、肺炎による入院と胃がんによる入院を別の入院として考えるため、70万円(70日分)が支払われる。

支払限度日数が同じでも、別の原因で入院した場合の取り扱いの違いによって、受け取ることができる入院給付金の額が大きく変化するのだ。

「1回の入院」の定義を確認することが大切

上述のように「1回の入院」の定義は、生命保険会社によって異なる。そのため医療保険を比較検討する際は、別の原因で入院した場合の取り扱いについて必ず確認しておくことをおすすめする。

近年は入院日数が減少傾向にあり、厚生労働省が発表した『2014年 患者調査の概況』によると、入院日数の平均は31.9日となっている。また平均入院日数を傷病別に見ると、新生物によるものが18.7日、糖尿病が35.3日、呼吸器系疾患が27.3日、循環器系疾患が43.3日となっている。

医療保険の支払限度日数は30日、40日、60日、120日、といったものが一般的だが、上記のデータからすると60日もあればおおよその疾病には備えられるだろう。医療保険の保険料は、支払限度日数が長くなればなるほど高くなる。保険料を抑えつつ十分な保障を手に入れたいという人は、支払限度日数を短めに設定しつつ、異なる原因による入院を「別の入院」として扱う商品を選択してはいかがだろうか。

ポイント3 通算支払限度日数も忘れずにチェック!

医療保険の比較検討をする場合、入院給付金の「通算支払限度日数」についても確認しておきたい。これは保険期間を通して受け取ることができる入院給付金の日数の上限を意味するものである。

例えば、「通算支払限度日数1,000日」の医療保険に加入した場合、通算して1,000日まで入院給付金の支払いを受けられることになる。

ちなみに、『2014年 患者調査の概況』において発表された平均入院日数31.9日でこれを割ると、約31回入院できる計算になる。180日おきに31日間の入院を31回繰り返したとしても、18年の歳月を要することとなるのだ。「通算支払限度日数1,000日」というとやや頼りないようにも感じるが、こうして具体的にシミュレーションしてみると、通算支払限度日数に達する可能性がかなり低いことがよくわかるだろう。

医療保険の通算支払限度日数は、商品によって異なる。保障内容も保険料もほぼ同じでどの商品を選べばいいのか迷っている場合は、通算支払限度日数に着目してみてはいかがだろうか。

ポイント4 手術給付金倍率についても確認を

多くの医療保険では、手術を受けた場合にも給付金が支払われる。ただその金額は商品によって異なり、「入院手術〇〇万円・外来手術〇〇万円」といった一律定額タイプのものもあれば、「手術の種類により入院給付日額の〇倍」といった倍率変動タイプのものもあるのだ。

例えば、入院日額1万円、入院手術10万円、外来手術5万円という保険に加入していると仮定する。乳がんの治療のために12日間入院して手術を受けた場合、支払われる保険金は合計22万円になる。一方、入院日額1万円、入院手術給付金倍率20倍、外来手術給付金倍率5倍という保険に加入している場合、合計32万円の保険金が支払われるのだ。

入院日数が減少傾向にある現在、手術を受けた場合にまとまった給付金が支払われるというのは、かなり魅力的であろう。保険会社によっては手術の種類別に細かく倍率を設定している場合もあるため、医療保険を比較検討する際はこの点についても入念にチェックすることをおすすめする。

ポイント5 特約についてはどう考えるのか

医療保険には、以下のような特約を付加することができる。

・先進医療特約……先進医療を受けた場合にその治療費が給付される
・通院特約……入院給付金の支払い対象となる入院をし、退院後引き続き通院をする場合に、日額〇〇円という形で給付金が支払われる
・入院一時金特約……入院給付金の支払い対象となる入院をした場合に、一時金が給付される
・特定疾病診断給付金特約……三大疾病など、特定の疾病になった場合に給付金が支払われる
・女性疾病入院特約……女性特有、女性に発症しやすい病気で入院した場合に、給付金が支払われる
・三大疾病保険料払込免除特約…三大疾病になり保険会社所定の状態になった場合に、以後の保険料の払込みが免除される
・介護特約……保険会社所定の介護状態になった場合に、一時金や年金が給付される

どの特約も魅力的で、あれもこれもつけたくなるかもしれないが、当然、付加する特約が増えれば増えるほど保険料は高くなる。特約の考え方も、基本的には入院給付日額のそれと同じである。病気になった場合にどのくらいのお金がかかるのか、そのためにどのような備えをしておくべきなのかという点について検討すると、どの特約を付加すべきか判断しやすくなるのではないだろうか。

ポイント6 定期と終身 保険期間についてどう考えるのか

医療保険の保険期間は、「定期」と「終身」の2つに分類できる。

「定期保険」とは、60歳まで、70歳まで……というように保険期間が限定されている保険のことをいう。このタイプの医療保険は保険料が年齢に応じて算出されるため、若い間は手頃な保険料で手厚い保障を得ることができる。しかし、多くの商品では数年ごとに更新があり、内容を見直さない場合は更新の度に保険料が上がっていく。若いうちに割安な保険料で定期保険に加入し、いずれ終身保険に乗り換える、という方法がないわけではないが、その時の健康状態によっては保険に加入できない場合があるため注意が必要である。

これに対して「終身保険」とは、一生涯にわたり保障が継続する保険のことをいう。保険料が一生変わらないという点では安心感はあるが、定期保険に比べるとやや割高な金額になってしまう。若いうちに加入すると格安の保険料で一定の保障を生涯にわたり得られるため、「ベースとなる医療保険」として加入しておくのもありだろう。

ポイント7 短期と終身 払込期間についてどう考えるのか

終身タイプの医療保険を比較検討する際、ぜひ着目してもらいたいのが「払込期間」である。

保険料の払込み期間には、「短期払い」と「終身払い」の2種類がある。短期払いの場合、55歳まで、60歳まで、65歳まで……というように保険料の払込み満了時を予め設定することができる。保険会社によっては、5年払い済み、10年払い済みというように短期間で保険料の払込みを終えることもできる。そうすると、子どもが大学に行く前に、あるいは年金暮らしになる前に保険料の支払いを終え、その後の家計への負担をなくすことができるのだ。ただし、各回の保険料負担は、終身払いに比べて大きくなってしまう。

終身払いの場合、毎月の保険料を安く抑えることができる。ただし生涯にわたり保険料を支払わなければならないため、老後の家計を圧迫したり、それが精神的な負担に繋がったりする可能性がある。

医療保険の比較検討は慎重に

医療保険の検討にあたっては、入院給付日額や手術給付金以外にも、注視すべきポイントがたくさんある。医療保険は、病気やケガで入院した場合に自分を守ってくれる大切なパートナーともいうべきものだ。そのため商品の検討をするにあたってはここで挙げたポイントについて、一つひとつ丁寧に考えてみてほしい。

曽我部三代
保険業界に強いファイナンシャルプランナー。富裕層の顧客を多く抱え、税金対策・相続対策を視野に入れたプランニングを行う。2013年より、金融関連記事のライターとしても活動中。