日本人に多い「肺ガン、胃ガン大、腸ガン」医療費はどうなるの？
2015年に新たにガンにかかった人数は約98万人、ガンで亡くなった人数は約37万人となっている（国立研究開発法人国立ガン研究センターガン対策センター「2015年のガン統計予測」より）。2014年の出生数が、100万3532人（過去最低）であることを考えると、ガン死亡者の数が多いことが分かる。
日本には、医療費の自己負担額が高額になった場合、一定の金額（自己負担限度額）を超えた分が、あとで払い戻される高額療養制度が存在する。この制度では所得区分に応じて1ヶ月あたりの自己負担額の上限が定められており、医療保険の保障額は自己負担割合と健康保険適用外の費用を考慮する必要がある。
それでは、ガンにかかった時に備え、我々はどうすればよいのだろうか。大西氏は、自己負担になる医療費・ならない医療費を以下4つのパターンに分けて解説した。
①公的保険の範囲内ですべて治療を受けた場合
国負担：自己負担＝70%：30％
②先進医療による治療を受けた場合（脳腫瘍手術など）
・公的保険を利用できる治療部分
国負担：自己負担＝70%：30％
・先進医療部分
自己負担100%
③公的保険がカバーする治療とカバーしない治療を同じ診察料で受けた場合（混合診療）
・公的保険がカバーする治療
自己負担100%
・公的保険がカバーしない治療
自己負担100%
④公的保険がカバーする治療と、カバーしない治療を異なる診察料で受けた場合
・公的保険がカバーする治療
国負担：自己負担＝70%：30％
・公的保険がカバーしない治療
自己負担100%
上記4パターンのなかで、ガンの場合には特に③が問題となる。一般に、保険対象と保険外の診療を併用する「混合診療」を受けると、保険対象分も自己負担になってしまう。②の先進医療は例外的に保険診療との併用が認められているため、この部分を保険でカバーできれば、保険診療分だけの支払いで済む。
そのため、入院の短期化、治療の多様化、所得の減少に備え、ガンと診断された時にお金が落ちる診断給付金タイプが主流となっている。
